近年企業による動画活用が盛んになる中、さまざまな活用手法が開拓されてきています。
この記事では、これからの動画活用術に関する情報をご紹介します。
これからの時代、動画を使った手法はさらに拡張していくと考えられます。
この機会に最新の動画活用術を知ることで、視野を広げてみてください。
目次
動画を使って経営課題を解決
「動画で経営課題を解決」というと大げさに聞こえるかも知れませんが、近年動画の力は多方面においてどんどん強まってきています。
それに伴い、経営上の課題を動画を使って解決するというのも新しいスタンダードになりつつあります。
サービス紹介や商品紹介などの紹介動画、 採用向け動画や社内イベント用の動画、広告動画などがイメージしやすいでしょうか。
そうした定番の活用のされ方に加え、さまざまな場面で動画が選ばれる理由をご説明します。
積極的に動画が活用される理由
なぜ、近年急速に動画を使った経営課題の解決が盛んになっているのでしょうか。
理由は大きく分けて二つあります。
一つは「新型コロナウイルスの影響」。
世の中に甚大な影響を及ぼした新型コロナウイルスでしたが、その影響の中で最も大きかったのは「外出を控えなければならない」ということではないでしょうか。
直接コミュニケーションをとれずもどかしい思いをすることもありますが、その一方で対面でのコミュニケーションの代替策として動画の活用が積極的に行われるようになりました。
そしてその中での「動画ツールの開発」こそがここでの二つ目の理由です。
コロナ禍で開発された動画ツールは数多くあります。
そしてそれらの台頭に比例するように、ビジネスシーンでの動画の活用が急速に進んでいきました。
ひとくちに「動画ツール」といってもたくさんの種類があり、それぞれ長所や短所があります。
たとえばリアルタイム型の動画プラットフォームを使えば円滑なコミュニケーションを図ることが可能ですし、通常の動画であれば時間や場所に制約なく必要な情報を手に入れることができます。
採用シーンでは事前に自己紹介動画を撮影してもらい、履歴書代わりにするという選考方法が浸透しつつあります。
近年ではその動画をもとにAIが人物像を推察することができるようにもなりました。
こうした背景から、動画の活用は今後さらに進んでいくと考えられます。
もちろんシーンは採用の場に限らず、アイデア次第といえるでしょう。
社内での動画活用もメリットがいっぱい！
動画の制作は対外的なアピールのためだけに行うわけではありません。
社内での情報伝達や社員研修を円滑に行うために、動画を使っている企業も数多くあります。
動画を用いたマニュアル作成ツールも各社からリリースされているので、しっかりとした内容のマニュアル動画を簡単に作ることができます。
ここでご紹介したのはほんの一例です。
この他にも経営課題のあらゆる局面において、動画を使ったソリューションが展開されているということをご理解いただければと思います。
動画を使ったソリューション
ここからはより具体的なソリューションの事例を紹介していきます。
現在行われているビジネスにおける動画活用のヒントになるかもしれませんし、思わぬアイデアが浮かんでくるかもしれません。
ここで示した事例以外にもたくさんの動画活用例があるので興味があれば調べてみてくださいね。
動画広告でABテストを実施
「ABテスト」はWebマーケティングにおける効果測定の手法の一つで、施策を2パターン用意してどちらの施策を行った方がより良い効果を得られるかを調べるものです。
動画広告でのABテストの場合、2種類の動画を用意してターゲット層にどちらが響くのかを試します。
動画の一部を改変するものであれば制作も簡単なので、気軽にテストをすることができます。
視聴者の動向が把握できてから本格的なCM制作を行えるので、各種コストを抑えるのに効果的な方法です。
動画・リモートをフル活用した選考
大量採用のシーンでは「Harutaka」というツールの利用事例があります。
これは面接の代わりに事前に応募者に動画を撮影してもらうもので、採用コストの大幅な削減を狙うことができます。
マルチモーダル AI で一次審査を判断し、2次面接〜3次面接はオンラインツールを用いてリモート面談という流れの企業も多くなっています。
つまり最終面談のみ対面での面接を行い、それ以外はオンライン上で完結させる流れの企業が増えてきているのです。
VR動画を使った飲食店の研修
チェーン展開の飲食店舗において、均質かつ詳細な研修を行うことは非常に重要ですが、その一方でそうした研修を従業員が行うのは難しくもあります。
そこで活躍するのがVR動画。
VRソフトを使った実際のオペレーションマニュアルをVR動画で閲覧してもらうことで、オペレーションを擬似的に体験しながら実務を覚えることができます。
管理者側では閲覧履歴を追いながら十分に習熟しているかを確認することができるので、測りづらい研修理解度に関する心配もなくなります。
参考：国内初、飲食店の接客トレーニングにフルCGを活用したVR導入
ライブコマースで売上拡大
テレビショッピングの動画版ともいえる「ライブコマース」。
双方向のリアルタイム配信を使って購買意欲を刺激するものです。
これまではオンラインショップでの販路がメインだった事業者も、ライブコマースを使うことで売上が向上することがあります。
もし現時点でオンラインショップの経営に行き詰まっていたら試してみる価値はあるでしょう。
動画を活用する際のポイント
それでは、もう一歩進んだお話をさせていただきます。
動画を制作をすると決めたら考えなければならないことは数多くありますが、特に押さえておいて欲しいポイントをピックアップしました。
現時点で意識できているかどうか確かめながら読み進めてみてください。
写真や動画のデータ管理の重要性を理解する
なんてことのないように聞こえますが、実は非常に重要な内容ですので記載しておきます。
社内で動画データを一元管理していないと、異なる部署で似たような動画をそれぞれ制作してしまうということにも繋がりかねません。
無駄なコストがかかってしまうのを防ぐためにも、データは一元管理して社内のどこからでもアクセスできるようにしておきましょう。
全社的に動画や素材を共有することは、今後情報セキュリティと同じくらい重要になってくるでしょう。
オフラインとオンラインを使い分ける
動画の活用というとオンラインの場をメインだと捉える方も多いかもしれません。
しかし、効果的に動画を活用する際には、オンライン/オフライン両方の場で効果的な発信を行う必要があります。
オンラインでの発信は時間や場所を越えてメッセージを相手に伝えることができるという点にメリットがあります。
オンラインでのライブ配信の場合は、双方向でのコミュニケーションをとりつつ多くの集客を行うことができるというメリットもあります。
その一方でオフラインイベントの場合、商品やサービスに触れることができます。
イベントの一体感を味わうことができるのも特長です。
オンライン・オフライン両方の場を使い分け、効果的な集客に努めましょう。
インハウスとアウトソースを使い分ける
コロナ禍おいて企業のインハウス化が進みました。
今や動画は内製化するのが当たり前になりつつあります。
どこまでを内製化しどこまでを外注化するかを検討することこそが、これからの時代において非常に重要になってくるといえます。
動画で経営に新しい風を
いかがでしたでしょうか。
自社で行われている、もしくはこれから行われるプロジェクトのヒントになりましたでしょうか。
さまざまな事例がありましたが、これらに共通する重要なことは「経営課題の解決において動画を使う」という選択肢を持つことだといえます。
あくまで動画を作ることが目的なのではなく、課題解決のための手段であるという認識を持ちましょう。
「動画の窓口」では、日々進化する動画ツールの最新情報や活用例などを紹介しています。
ツールの比較や事例の解説など、動画の計画段階から経営課題の解決まで動画を使った手法の可能性を企業様と一緒に模索しています。
ぜひ動画に関するご相談があればお気軽にお声がけください！
ここまでお読みいただきありがとうございました！
監修：[動画の窓口 動画コンシェルジュ 池上和]
