動画の制作手法は数多くありますが、その中でもドキュメンタリー動画は人を惹きつける魅力が強くなっています。
ドキュメンタリー動画は動画制作の手法の中でもリアリティがあり、フィクションを織り交ぜることがありません。そのため、制作者の伝えたいメッセージが直接伝わりやすいのも特徴としてあげられるでしょう。
そして、ドキュメンタリー動画は企業が制作する動画としても有効活用できるのです。
本記事ではドキュメンタリー動画の予算相場や活用方法、作り方について解説をしていますので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
そもそもドキュメンタリー動画とは？
ドキュメンタリーとは、「特定の人物やプロジェクトに焦点をおき、ストーリーを追っていく動画」です。テレビなどでは見かけることも多く、「プロフェッショナル 仕事の流儀」や「ワールドビジネスサテライト」などのドキュメンタリー番組を見たことがある人も多いのではないでしょうか。
ドキュメンタリー動画は「事実をありのままに伝える」という必要があるため、いかにリアルな姿やストーリーで興味付けをできるかが重要であるといえます。
ドキュメンタリー動画の予算相場
ドキュメンタリー動画の予算相場は、ショートドキュメンタリーで20万円程度から、ロングドキュメンタリ―で100万円程度が多くなっています。
予算の内訳は大きく3つに分かれ、
- 企画構成
- 撮影予算
- 編集費用
これらにかかる費用が大半を占めることを理解しておきましょう。特に撮影に関しては取材日程や時間が長ければ予算が上がりますので、まずはターゲットを絞った取材を行うようにしましょう。
編集に関しても、取材日数が多くなればなるほど当然撮影素材は増えますので、その分編集の難易度が上がってきます。例えば100時間分の撮影素材を20分にまとめようとする場合には、ほとんどの映像はカットしなければなりません。そうなると動画の確認や編集に時間がかかり、比例して予算が上がっていくことになるのです。
これらを防ぐためには、プロデューサーやディレクターが企画構成の段階で何度も議論をし、事前に方向性を決めておくことが重要であるといえるでしょう。
企業においてはどう活用できる？
では実際に企業ではどのように活用をされているのでしょうか。一般的には、
- 採用・人事の場面
- 商品紹介の場面
この2つの場面で活用されていることが多いです。それぞれどのように活用されているのかを見ていきましょう。
採用・人事の場面
採用の場面でドキュメンタリー動画が活用されるケースは、企業と求職者の持っているイメージ感がずれている際の修正に使われることが多いです。
具体的には会社の状況や文化のリアルな姿をドキュメンタリー動画化して、応募前に見ることのできる場所に設置しておくことでフィット感の高い人材からの応募を促すことができるでしょう。
また、人事の場面でもドキュメンタリー動画は活躍します。
例えば社内で活躍している社員の一日をドキュメンタリー動画として新人研修で見せたり、社内表彰の場面で放映したりすることで、本人のモチベーションアップはもちろん、若い人材の仕事のイメージ・目標達成意欲へとつなげることも十分に見込めるでしょう。
商品紹介の場面
まだあまり活用例はありませんが、動画の窓口では商品紹介の場面でのドキュメンタリー動画の活用方法もあるのではないかと考えています。
現代では優れた商品やサービスが当たり前のようにあり、消費者は商品の機能や効率のみに焦点を置きがちです。そこにドキュメンタリー動画をアピール方法としてする取り込むことで、機能以外に商品やサービスのバックボーンを訴求することが可能になるでしょう。
一つのプロダクトが生まれるには様々な葛藤が存在します。良いプロダクトには多くのファンがいますので、サービスとしての開発している人の思いを伝えることが重要です。
ドキュメンタリー動画の作り方
ドキュメンタリー動画を作る際、まず取り上げる人物やプロジェクトを決めましょう。テーマを決めなければ、当然ドキュメンタリー動画の制作は行えません。
テーマが決まったら、次は撮影期間を決めます。社員の1日を追うなどであれば最短1日で撮影は完了しますが、一つのプロジェクトを追う場合や、何かの経過を追う場合には、数か月程度の撮影期間が必要になることもあるでしょう。
ただし目的を持った経営課題の解決を例とした場合には、あまりに長い時間を費やすのは難しくなりますので、基本的には長くて1～2か月程度とするのがおすすめです。
また、撮影終了後には編集の過程へと移りますが、この際にナレーションを入れるかどうかも決めましょう。ドキュメンタリー動画の場合には、基本的にナレーションを入れることを推奨します。
理由としては、映像のみで物語の概要を説明したり、主人公の心理描写を描くことは難しいためです。ナレーションはこれらをしっかりと表現してくれるため、よほどの理由がない限りはナレーションを入れる方向性としましょう。
ドキュメンタリー動画はただ撮影して編集、公開とすればいいわけではありません。意図を明確にして、視聴者へ伝えたいメッセージを与えることを意識したドキュメンタリー動画制作に取り組んでいきましょう。
あわせて、撮影時には自然な雰囲気を動画に収めるために、社内や関係者の協力を仰ぐことを忘れないようにしてください。
ドキュメンタリー動画を制作するうえでの注意点
ドキュメンタリー動画を制作する場合には、下記の3点に注意して進行をしていきましょう。
- 適切な人選を行う
- 必要な撮影日数や時間の確保
- 動画のテーマを決める
これらの注意点を理解し、ドキュメンタリー動画の制作に臨んでいきましょう。
適切な人選を行う
ドキュメンタリー動画の制作時には、適切な人選を行う必要があります。
きちんとした意見を持っており、質問に対して網羅的な経験や会社のビジョンに沿った回答ができる人物がいれば、最適な人選であるといえるでしょう。
また、退社の懸念がない人物を選定するのも重要です。人選としては最適であるものの、万が一退社をしてしまいそうな場合には「退社後にもそのまま使用して問題ないか」という点の許可を得ておきましょう。
必要な撮影日数や時間の確保
予算設定の項目でも説明した通り、必要な撮影日数や時間の確保は必ず行うようにしましょう。
この部分が確定しないことには、撮影スケジュールや完成までの工程を組むことは難しくなります。効果的な動画制作を行うのであれば、必ず最初に時間の部分を確定させておきましょう。
動画のテーマを決める
動画制作の際、「なんとなくで作ることはNG」です。動画のテーマを決めなければ、何を伝えたいのかが制作側、視聴者側双方でわからなくなってしまいます。
そのため「何を見せたいのか」「何に共感してほしいのか」「どのようなシーンへの効果を期待するのか」などを必ずディレクターとすり合わせするようにしておきましょう。
まとめ：ドキュメンタリー動画は企業でもどんどん活用すべき
今回はドキュメンタリー動画の予算や制作時のポイントについて解説をしてきました。
ドキュメンタリー動画は、今後企業が動画コンテンツを制作する中で差別化を図る手法になりうるものです。1本のテンプレートを作ってしまえば、その後人選を変えても効率的に制作することができるでしょう。
動画の窓口では、今後も企業のドキュメンタリー動画に関するの情報発信を行うと同時に、ドキュメンタリー動画の制作のご相談等を承って参ります。ご興味がございましたらお気軽にお問い合わせください。
監修：[動画の窓口 動画コンシェルジュ 池上和]
