スマホ・タブレットの普及により、動画市場は年々拡張しており、さまざまなシーンで動画を活用する機会が増えています。動画を外注する場合は、制作コストがかかり手軽に動画を利用するのは難しいと考える企業も多いのではないでしょうか。
動画制作を内製化(インハウス化)する場合は、外注するケースと比べ、メリットがたくさんあります。
この記事では動画を内製化するメリット・デメリット、注意点について詳しく解説しています。今後の動画市場に合わせた内製化する際に必要な情報を網羅しているので、ぜひ最後までご覧ください。
この記事の監修者
「動画の窓口®️」動画コンシェルジュ
池上 和
不動産営業マンから動画クリエイターに転身。現在は動画コンシェルジュ。 『動画の窓口®︎』プロデューサー。企業動画を年間約1,000本プロデュース&制作している。動画の窓口株式会社社長。合同会社イエロー代表。動画フリーランスコミュニティ「若羽-wakabane-」創業者。
目次
動画の内製化(インハウス化)とは?
動画の内製化(インハウス化)は、動画制作を外部に依頼せずに、自社で動画を制作することです。
近年、動画が一般的なものになり、ビジネスモデルにおいても動画を活用するケースは広がっています。動画の内製化はさまざまなシーンで活用できるため、いまや多くの企業が取り組んでいます。動画制作を外注するのではなく、内製化をすることで得られるメリットはたくさんあります。次の章では内製化のメリットについて詳しく見ていきましょう。
動画制作を内製化(インハウス化)するメリット
動画制作を内製化するメリットは主に2つあります。
- 動画制作予算の削減
- 動画制作にかかる時間の短縮
動画制作予算の削減
動画制作は専門的なスキルが必要なため、外注するにはまとまった費用が必要です。外注する際の費用相場は以下を参考にしてください。
動画の種類・内容 | 費用 |
実写映像 | 1本/20〜50万円 |
フルアニメーション | 1分の動画/20〜40万円 |
会社紹介動画(採用動画を含む) | 1本/50〜100万円 |
イベントオープニング動画 | 1本/15〜25万円 |
ブランディング動画 | 1本/50〜200万円 |
広告・CM | 1本/10〜500万円 |
動画制作を内製化する際は、機材や編集ソフトなどの初期投資が必要です。しかし、継続的かつ長期的に見ると低コストで動画を作れるメリットがあります。
動画制作にかかる時間の短縮
動画制作は、綿密なやり取りを行い制作するのが一般的です。そのため、社内で動画制作を完結できると、
- 社内事情に精通している
- 撮影時の場所や出演者の許可がスムーズに行える
- 修正の手間がかからない
といった観点から、撮影と編集以外にかかるコミュニケーションコストや準備などの手間を外注する場合と比べて短縮できることがメリットです。内製化で動画を簡単に作るツールの一覧はこちら
動画制作のノウハウの入手
動画制作を内製化できると、制作に必要な撮影・編集・運用など、すべてを自社でまかなえます。動画制作の経験やノウハウが貯まるため、さまざまな映像制作へ転用できることもメリットのひとつです。
自社PR動画や研修動画など、時代に合わせたジャンルの動画を作れるのは他社にはない強みとなるでしょう。
動画制作は専門的なスキルが必要なため、長期的な目線で内製化を検討することをおすすめします。
動画制作を内製化(インハウス化)することで生まれるデメリットは?
動画制作を内製化する方法は、主に2つあります。
- 動画制作ができる人材を採用する
- 社内にいる人材を育成する
しかし、この2つの方法にはそれぞれリスクが伴います。
動画制作ができる人材を採用する場合のリスクは、作る動画がなくなってしまったり、YouTubeを継続しなくなったりした場合に、その人材をどう扱うべきなのかわからなくなることです。
社内にいる人材を育成する場合のリスクは、機材の知識と機材を扱う能力を0から実践して身につけていくため、初期段階では思ったように動画制作が進まないことです。内製化を始めてすぐは制作会社が作る動画と比べると品質が劣る可能性があります。
また、1から育成してもスキルを身につけた人材がやめてしまった場合に、制作スキルが継続されないといったリスクもあります。
他にも動画制作を内製化する際には初期費用がかかるため、これもリスクのひとつと言えるでしょう。動画制作の内製化における初期費用は、最低でも以下の機材分が必要です。
- 編集用のPC:10〜30万円
- 動画編集ソフト:数千円〜5万円
- カメラ:5万円〜数百万円
- 照明・マイク・三脚:5,000円〜10万円
動画編集で使用するPCは、動画編集ソフトが推奨するスペックのパソコンを購入しましょう。推奨するスペックより低いPCを使うと、編集作業に時間がかかるためおすすめしません。
上記で紹介したリスクを把握し、動画を内製化する際の参考としてください。
動画制作を内製化(インハウス化)する上での注意点
動画制作を内製化(インハウス化)する上での注意点は、「目的を明確にする」「スケジュール管理をしっかりする」「動画制作を継続する」の3つです。
以下で紹介する注意点を把握することで、内製化する際に気をつけるポイントが明確になるでしょう。
動画やチャンネルの目的を明確にする
動画制作は「何を視聴者に伝えたいのか」という目的を明確にすることが大切です。
目的が不明瞭な動画は視聴者に響きづらい動画になる恐れがあります。「自社商品のPRとして使用する」や「新卒を狙った採用動画を制作する」など、動画制作の目的をはっきりさせることが重要です。
動画制作の目的は主に3つあります。
- 認知促進
- 興味関心
- コンバージョン(ホームページへの誘導など)
動画制作は目的が明確なほど視聴者に理解されやすいため、目的に合わせて制作することをおすすめします。また、目的によって最適な動画の長さや、求められる動画のクオリティが異なってくることにも注意して制作しましょう。
スケジュール管理をしっかりする
動画制作は企画から完成まで約1ヶ月程度の日数が必要です。動画制作に慣れていない場合は、1ヶ月以上の期間が必要になることもあります。
YouTubeやHP上で動画投稿する際も、余裕をもったスケジュールでの動画投稿を計画してください。動画の継続的な配信を検討しているのであれば、ストックがあると投稿スケジュールに余裕ができます。
また、動画を内製化する際は、動画を公開する納期を定めておきましょう。動画を内製化する場合は、社員が別の仕事にリソースを取られて後回しになるケースも考えられます。
対して動画制作を外注する場合は、納期までに品質を担保した動画を納品してくれます。
単発動画・定期的に配信する動画のいずれも、スケジュールや納期に余裕をもつことが大切です。
動画制作を継続する
動画制作を内製化した際は「品質の向上」「求めている結果を獲得する」まで、継続した動画制作が必要です。制作する動画のジャンルによりますが、YouTube・SNS動画のコンテンツは、視聴者に求められるコンテンツでないと視聴者は見てくれません。また、フォロワー数が少ないと思ったように視聴者にリーチできません。
動画媒体は知名度を得るまでに時間がかかるため、長期的に内製化した動画を投稿してください。
動画は公開してから視聴者のアクションを集計し、継続的な計画を立てることが重要です。「動画の何が視聴者に刺さったのか」「ジャンルによる視聴者の変化があるのか」など、さまざまな情報を集めて動画制作に活かすと、視聴者が求めている動画がわかるでしょう。
動画制作を内製化する際は動画の窓口にご相談ください
動画制作を内製化するメリットとリスク、注意点について解説してきました。それぞれの要点を以下の表にまとめたので、内製化する際は参考にしてください。
メリット | リスク | 注意点 |
動画制作の予算削減 | 動画制作が不要になった場合の動画制作に特化した人材の扱い方 | 動画の目的を明確にする |
動画制作の時間短縮 | スキルの身についた社員がやめてしまう | 余裕をもったスケジュールを組む |
高い品質の動画制作まで時間がかかる | 動画制作を継続する | |
初期費用がかかる |
動画制作の内製化を検討している企業で、何からスタートすればいいか迷うケースもあるでしょう。そのような方には、内製化にあたって便利なインハウス動画制作ツールもありますので、ご検討してみてください。
- 15秒〜30秒の動画が数分で作成可能
- 文字 + 画像(または映像)を選定するだけ
- 月額契約で何本でも制作可能※
※サービスにより異なるため、詳しくは「動画の窓口」にお問い合わせください。
以下の2つは動画の窓口で実際にインハウスツールを使用した例です。
内製化の悩みはぜひ一度動画の窓口へご相談ください。年間200本以上の動画を制作してきた経験から、内製化についての不安を解消します。