スマホ・タブレットの普及により、動画市場は年々拡張しており、さまざまなシーンで動画を活用する機会が増えています。動画を外注する場合は、制作コストがかかり手軽に動画を利用するのは難しいと考える企業も多いのではないでしょうか。
動画制作を内製化(インハウス化)する場合は、外注するケースと比べ、メリットがたくさんあります。
この記事では、動画を内製化するメリット・デメリット、注意点について詳しく解説しています。今後の動画市場に合わせた、内製化する際に必要な情報を網羅しているので、ぜひ最後までご覧ください。
目次
動画の内製化(インハウス化)とは?
動画の内製化(インハウス化)は、動画制作を外部に依頼せずに、自社で動画を制作することです。
近年、動画が一般的なものになり、ビジネスモデルにおいて動画を活用するケースは広がっています。動画の内製化はさまざまなシーンで活用できるため、年々注目度は高まってきている傾向です。
動画制作を外注するのではなく内製化をすることで得られるメリットはたくさんあります。次の章では、内製化のメリットについて詳しく見ていきましょう。
動画制作を内製化(インハウス化)するメリット
動画制作を内製化するメリットは主に3つあります。
- 動画制作予算の削減
- 動画制作にかかる時間の短縮
- 動画制作のノウハウの入手
内製化することで、自社でノウハウを積み重ねられるため、動画事業の広がりも見込めます。
動画制作予算の削減
動画制作は専門的なスキルが必要なため、外注するにはまとまった費用が必要です。外注する際の費用相場は以下を参考にしてください。
動画の種類・内容 | 費用 |
実写映像 | 1本/20〜50万円 |
フルアニメーション | 1分の動画/20〜40万円 |
会社紹介動画(採用動画を含む) | 1本/50〜100万円 |
イベントオープニング動画 | 1本/15〜25万円 |
ブランディング動画 | 1本/50〜200万円 |
広告・CM | 1本/10〜500万円 |
動画制作を内製化する際は、機材や編集ソフトなどの初期投資が必要です。しかし、長期的に見ると低コストで動画を作れるメリットがあります。。
継続的に動画制作することを検討しているのであれば、動画を内製化し、コストを抑えてしまうのがおすすめです。
動画制作にかかる時間の短縮
動画制作は、綿密なやり取りを行い制作するのが一般的です。動画を外注する場合の打ち合わせや修正依頼など、細かな指示をする際に時間を取られてしまいます。
社内で動画制作を完結できると、依頼や修正に必要なやり取りなどの手間を省けることがメリットです。
また、「外注先からの連絡待ちが続く」といったトラブルも防げることが、内製化する魅力でしょう。
自社で動画を内製化できると、企画から編集までをスムーズに行えるため、動画制作にかかる時間を短縮できます。
動画制作のノウハウの入手
動画制作を内製化できると、制作に必要な撮影・編集・運用など、すべてを自社でまかなえます。動画制作の経験やノウハウが貯まるため、さまざまな映像制作へ転用できることもメリットのひとつです。
自社PR動画や研修動画など、時代に合わせたジャンルの動画を作れるのは他社にはない強みとなるでしょう。
動画制作は専門的なスキルが必要なため、長期的な目線で内製化を検討することをおすすめします。
動画制作を内製化(インハウス化)することで生まれるデメリットは?
動画制作を内製化するデメリットは主に3つ挙げられます。
- まとまった初期費用がかかる
- 人材コストが増える
- 品質を担保できるまで時間が必要になる
動画制作を内製化する際の初期費用は、最低でも以下の機材分が必要です。
- 編集用のPC:10〜30万円
- 動画編集ソフト:数千円〜5万円
- カメラ:5万円〜数百万円
- 照明・マイク・三脚:5,000円〜10万円
動画編集で使用するPCは、動画編集ソフトが推奨するスペックのパソコンを購入しましょう。推奨するスペックより低いPCを使うと、編集作業に時間がかかるためおすすめしません。
動画制作を内製化するにあたり、社内の人材育成や、経験豊富な映像制作者の雇用が必要になることも考えられます。。いずれにしても人材コストが増えることもデメリットのひとつです。
また、動画編集の知識がない状態から、撮影・編集までを行うのはとても時間がかかるものです。内製化を始めてすぐは、制作会社が作る動画と比べると品質が劣る可能性があります。
品質が担保できるようになるまで、期間が必要なこともデメリットと言えるでしょう。上記で紹介した3つのデメリットを把握し、動画を内製化する際の参考としてください。
動画制作を内製化(インハウス化)する上での注意点
動画制作を内製化(インハウス化)する上での注意点は、「目的を明確にする」「スケジュールを定める」「動画制作を継続する」の3つです。
以下で紹介する注意点を把握することで、内製化する際に気をつけるポイントが明確になるでしょう。
動画の目的を明確にする
動画制作は、「何を視聴者に伝えたいのか」という目的を明確にすることが大切です。
目的が不明瞭な動画は、視聴者に響きづらい動画になる恐れがあります。「自社商品のPRとして使用する」「新卒を狙った採用動画を制作する」など、動画制作の目的をはっきりさせることが重要です。
動画制作の目的は主に3つあります。
- 商品・サービスの認知拡大
- 視聴者に浸透させるブランディング動画
- 自社HPへの誘導や採用などの行動を促す動画
動画制作は目的が明確なほど視聴者に理解されやすいため、目的に合わせて制作することをおすすめします。
スケジュールに余裕をもつ
動画制作は企画から完成まで約1ヶ月程度の日数が必要です。動画制作に慣れていない場合は、1ヶ月以上の期間が必要になることもあります。
YouTubeやHP上で動画投稿する際も、余裕をもったスケジュールでの動画投稿を計画してください。動画の継続的な配信を検討しているのであれば、ストックがあると投稿スケジュールに余裕ができます。
また、動画を内製化する際は、動画を公開する納期を定めておきましょう。動画を内製化する場合は、社員が別の仕事にリソースを取られて後回しになるケースも考えられます。
対して動画制作を外注する場合は、納期までに品質を担保した動画を納品してくれます。
単発動画・定期的に配信する動画のいずれも、スケジュールや納期に余裕をもつことが大切です。
動画制作を継続する
動画制作を内製化した際は「品質の向上」「求めている結果を獲得する」まで、継続した動画制作が必要です。制作する動画のジャンルによりますが、YouTube・SNS動画のコンテンツは、知名度が高くないと視聴者に動画を見つけてもらえません。
動画媒体は知名度を得るまでに時間がかかるため、長期的に内製化した動画を投稿してください。
動画は公開してから視聴者のアクションを集計し、継続的な計画を立てることが重要です。「動画の何が視聴者に刺さったのか」「ジャンルによる視聴者の変化があるのか」など、さまざまな情報を集めて動画制作に活かすと、視聴者が求めている動画がわかるでしょう。
動画制作を内製化する際は動画の窓口にご相談ください
動画制作を内製化するメリット・デメリット、注意点について解説してきました。それぞれの要点を以下の表にまとめたので、内製化する際は参考にしてください。
メリット | デメリット | 注意点 |
動画制作の予算削減 | 初期費用がかかる | 動画の目的を明確にする |
動画制作の時間短縮 | 人材コストがかかる | 余裕をもったスケジュールを組む |
動画ノウハウの入手 | 高い品質の動画制作まで時間がかかる | 動画制作を継続する |
動画制作の内製化を検討している企業で、何からスタートすればいいか迷うケースもあるでしょう。内製化の悩みはぜひ一度動画の窓口へご相談ください。
年間200本以上の動画を制作してきた経験から、内製化についての不安を解消します。