話題のニュース解説

意外な結果!企業の動画活用動向2023年版を動画制作のプロが解説します

Jストリーム社から企業の動画活用動向2023年版が発表されました。企業の動画活用動向のデータを見て、動画の窓口で代表を務めながら日々動画制作と向き合っている池上が「どんな傾向が読み取れるのか?」や「データに関連する動画活用の実態」について解説をします。

気になる方は2021年版の動画活用動向に関するデータもご覧ください。

【関連調査】コロナ環境下における動画活用に関する調査/2021年3月

1. 2022年に企画・運営した動画活用施策の内容

「あなたが企画または運営された動画配信を選んでください」という質問に対して、下記のような結果になりました。

「社内向け」では「教育・研修」が最も多く45.7%、次いで「業務マニュアル」が42.1%となりました。「社外向け」では「会社説明」が31.0%と最も多く、次いで「商品説明・デモ・実演販売」が26.3%となりました。

出典:Jストリーム [2023調査]動画活用の有効性と今後の活用意向について

このデータにおいて社内向けのものは「教育・研修」と「業務マニュアル」がトップ2となっています。しかし、実際に動画の窓口にくる依頼の数としては「トップのメッセージ」と「社内の定例イベント・社内広報」のほうが多い傾向にあります。

ニーズと依頼が比例しない理由として「教育・研修」と「業務マニュアル」の動画は

・スマホで撮った動画でも十分説明に使える
・研修向けの動画制作ツールを使用すると簡単に制作できる

ということから社内で内製化しやすく外注する必要がないためだと考えます。

続いて社外向けのものでは「会社説明」と「商品説明・デモ・実演販売」がトップ2となっており、弊社にくる依頼数もおおむね同じ割合となっています。

このグラフには入っていませんが、動画の窓口にくる依頼としては「SNS向けの縦型動画」が多いです。もし、グラフに「SNS向けの縦型動画」という項目を追加するならば「商品説明・デモ・実演販売」と同じかそれ以上になると考えられます。それほど最近では「SNS向けの縦型動画」のニーズがあるのです。

縦型動画とは以下のような動画です。

※動画の窓口制作

2. 動画活用による施策の実施成果

様々な用途・施策で活用される動画ですが、施策の実施成果について、企画・運用担当者はどう感じているのでしょうか? 「動画を活用することで、施策の実施成果は高まると思いますか?」という質問に対し、下記のような結果になりました。

8割を超える企画・運用担当者が「動画活用で施策の実施成果は高まると思う」と答えており、動画の有効性を示す結果となりました。

出典:Jストリーム [2023調査]動画活用の有効性と今後の活用意向について

「動画活用で施策の実施成果は高まると思う」という意見が8割を超えていますが、そもそも何を目的とするかによって動画の効果の有無が決まります。

動画活用の目的としては大きく分けて2つです。

1.手間やコストを省く
2.採用や売り上げなどの数字を伸ばす

1を動画活用の目的とした場合は、ほぼ100%効果を発揮します。例えば研修動画や教育動画などは動画を1つ作成するだけで使いまわすことが可能となるため、大幅に手間やコストを削減することができます。注意点としては、時代の流れによって内容が変わる商品説明動画やサービス説明動画などは、長期間使い回せない可能性があることです。

2を動画活用の目的とした場合に、効果を発揮するかどうかを決定するのは以下の要素です。

・見てもらえる環境に動画を設置できているか
・ニーズにマッチした動画を届けられているか

採用や売り上げなどの数字を伸ばすマーケティング的な視点が必要になります。私が今まで見てきた動画で「これはマーケティングを考えた上で活用されているな」と思えたものは、半分しかありません。

「動画を作成する前にどう見せるのか」「誰に見せるのか」「動画を見た結果どんな行動をしてもらいたいのか?(CTA)」をきちんと設計した上で動画を活用したならば、80%以上の効果が見込めるでしょう。

3.動画配信タイプ別の関心度

出典:Jストリーム [2023調査]動画活用の有効性と今後の活用意向について

動画配信タイプ別の関心度を見てみると、どの動画配信タイプでも7割ほどは関心があるとの回答をしており、3割ほどは関心がないと回答しています。

ここでは関心がない方の特徴にフォーカスしてみたいと思います。

長年動画制作に携わる中で動画配信に興味がない方の特徴は大きく2つに分けられます。

1.動画以外の媒体や環境で事足りている方
これはサービス内容や社内マニュアルが動画以外の例えばテキストやスライドなどでうまくまとめられており、わざわざ動画を使用する必要のない方です。動画以外の媒体で非常にうまくまとめられているなら動画を使用しなくてもよいと思われるかもしれませんが、動画を使用すると、より集客アップや理解度の向上につながることがあります。

2.数字をアップさせることにあまり興味のない地方の自治体や役所の方
地方自治体や役所勤務の方は、集客や業務効率化に関心がなく、動画を制作することで余計な作業が増えてめんどくさいと思われる方が多い傾向にあります。

ただ、これも専門家としていえることは、想像よりも動画制作は簡単です。めんどくさいと思っていた動画を制作してみたら、手間のかかる仕事がむしろ楽になったというケースもあるため、一度重い腰を上げて取り組むと日々の業務に革命が起こるかもしれません。

4. 2023年の動画活用予測

ここでは動画を前年から動画を活用する機会が増加するかどうかという問いに、9割近くの方が増加または変わらないと答えています。

出典:Jストリーム [2023調査]動画活用の有効性と今後の活用意向について

9割近くの方が動画の活用を継続または増加する予定であると回答したことで、いかに動画という媒体が情報伝達ツールとして重要視されているかを読み取ることができます。

動画を活用する方が増加する理由として考えられるのは以下の2つのパターンが考えられます。

1.動画を活用してみたら案外よかったパターン
2.動画を活用したことがなかった企業が動画を活用してみようと動きだすパターン

1のパターンの方は「誰に見せるのか?」「どういったニーズに向けた動画なのか?」「動画を視聴した結果どんな動きをとってもらいたいのか?(CTA)」をしっかりと考えて動画制作をしていくと、より効果がアップすると思われます。

2のこれから動画を活用しようとしている方は、まずはあまりコストをかけずに小さく始めることをおすすめします。iPhoneで撮影したりzoomの録画を活用したりして小さくはじめることで、たとえ効果が出なかったとしても、損失を抑えられます。

最初からコストをかけて動画を制作したにもかかわらず、結果が出なかった場合、動画を活用したほうがよい機会が訪れた際に「前回は動画で大きな失敗をしたからやめておこう」となりかねません。

まとめ

今回は企業の動画活用動向に対して、私の意見を織り交ぜながら解説させていただきました。

動画はテキストに比べると5000倍もの情報を伝えることができると聞くと、一見テキストよりも優れた情報伝達の媒体であると思われるかもしれません。しかし、そんな動画にも欠点はあります。それはテキストのようにみる時間を視聴者側で調節できないことです。

早送りしない限りは10分の動画は10分、20分の動画は20分も視聴者の時間を奪っていることになります。だからこそ、動画を見せる側も意識して動画を見る側にとって有益かどうかを考えて動画を制作していく必要があると考えます。

動画をこれから活用していこうとお考えの方で何からすればよいのかわからないという方は、一度動画の窓口にお問い合わせください。お客様の課題に寄り添った提案をさせていただきます。

さいごに

動画の窓口では、お客様からのご相談に丁寧にお答えしています。 ぜひ、お気軽にご相談ください。

また、企業様がご活用される様々なバリエーションの動画制作もしています。 今なら、「毎月2社限定 無料で動画制作キャンペーン」を行っているので、この機会をお見逃しなくお問い合わせください。

関連記事

特集記事

動画の窓口

動画の窓口

動画の窓口では企業様の経営課題を『メディア』と『コンシェルジュ』の2軸でサポートいたします。 動画の最新Newsを日々更新しながら、動画を通して課題解決行う、コンシェルジュサポートも行っております。

最近の記事 おすすめ記事
  1. 動画制作のベースとなる考え方「2軸4容態」とは?

  2. 【読まないと損です】動画制作会社によるYouTube動画タイトルのつけ方テクニック解説

  3. 「会社の成功を支える動画制作アプリ!その活用術と効果的なコンテンツ戦略」

  1. 子ども向け表現活動『中野あおぞらアート教室』を実施しました

  2. 【YouTube Shorts攻略!】企業担当者向けの実践的な活用方と作り方!まるっと解説します!

  3. 企業ブランディングは動画で!動画の窓口オススメのブランディング動画14選

ランキング

  1. 1

    カメラワークで効果的に演出!種類や活用法をご紹介

  2. 2

    テンポのよい動画で視聴維持率をあげよう!ジェットカットとは?やり方や活用法をご紹介します

  3. 3

    今はこんなに便利!デジタルサイネージツール7選

TOP